結婚相談所に登録する前に準備しておくべき書類３つ

仲介型の結婚相談所・結婚情報サービス（データマッチング型の結婚相談所）で活動するためには、入会申込書の他にも各種証明書類を提出する必要があります。

少し面倒に思うかもしれませんが、これらがあることにより安心して活動ができる訳なので大切な作業ですよね。

本人確認書類（運転免許証やパスポートなど）のようにすぐに準備できる物も有りますが、中には取得に時間がかかるものも含まれます。

入会先を決める前にそれらの書類を準備しておくと活動がスムーズにスタートできるので、ぜひ事前に手配しておきましょう。

ただ、特に独身証明書類は発行から３か月以内の物など発行日に期限が設けられている事が多いので、あまりにも早く準備しすぎてしまっても再発行が必要になりますのでそこは気を付けましょう。

独身証明書類

独身証明書類とは文字通り《独身》であることを証明する公的な書類である『独身証明書』の他に、『戸籍謄本』と『戸籍抄本』が含まれます。

『戸籍謄本』は家族全員分の戸籍情報が載ってしまうのですが、『戸籍抄本』でしたら本人のみの戸籍情報になるので、気になる場合はそちらを使用しましょう。

本人のみの情報しか載っておらず最も内容がシンプルなのは『独身証明書』になりますので、必要以上に情報を渡したくない場合は『独身証明書』を取得しましょう。

またマイナンバーカードを持っている場合はコンビニでも独身証明書類が発行できますが、『独身証明書』はコンビニでは発行できないので、『独身証明書』にこだわる場合は窓口か郵送で申請をしましょう。

これらの書類はすべて本籍地の自治体で取得可能です。

現在住んでいる場所ではなく本籍地の自治体への依頼でしか取得できないので、まずは自分の本籍地を把握する必要が有ります。

親の地元がそのまま本籍地となっている可能性もあるので、不明な場合はご両親に確認してみるのが良いでしょう。

住んでいる場所と本籍地が異なる場合、郵送などで依頼をする必要が有るのでどうしても取得に時間がかかります。
事前に手配しておくとスムーズに婚活をスタートできるので、しっかり事前に確認しておきましょう。

独身証明書類の取得には以下の３つの方法が有ります。

本籍地の市役所などの窓口で直接申請する

住んでいる場所と本籍地が同じ場合は、住んでいる役所の窓口で申請するのが一番シンプルでしょう。

その場で即日発行可能なので何日も待つ必要が有りません。

発行手数料（300円前後）・本人確認書類（顔写真付きが必要なことが多い）・印鑑を持っていけば大丈夫です。

また窓口の営業時間に間に合わない場合、マイナンバーカードを取得済みの方はコンビニでも取得可能な場合が有るのでぜひ確認してみましょう。

郵送で取得依頼をする

独身証明書類は郵送でも依頼が可能です。

各自治体や時期にもよるでしょうが、１週間～長いと２週間近くかかる場合もあるそうなので、郵送で手配する場合は余裕をもった準備が必要です。

各自治体HPから申請書式をダウンロードし、必要事項を記入して郵送しましょう。

返信用封筒なども一緒に送る必要が有りますが、郵送の際には下記が主に必要となります。

• 独身証明書や戸籍抄本の発行請求書
  （自治体HPなどから入手）
• 返信用切手を貼った返信用封筒
• 発行手数料分の定額小為替（郵便局で購入可能）
• 運転免許証などの本人確認書類のコピー
  ※「氏名が記載されている面の写し」と「住所が記載されている面の写し」が必要

定額小為替は馴染みが無い人も居るかもしれませんが、郵便局の窓口で購入が可能です。
自治体HPで必要金額を調べてから購入しましょう。

仔細が異なる場合も有るので、詳しくは本籍地がある自治体HPなどをご確認下さい。

また、自治体によっては独身証明書用の発行請求書がなく、戸籍関係請求書で申請する場合もあります。

学歴証明書類

文字通り学歴を証明する書類のことですが、主に提出を求められるのは、最終学歴を証明する書類になります。

具体的には大学が発行する卒業証明書や卒業証書などですね。

もし手元に卒業証明書がまだあるようでしたら問題ないのですが、そうでない場合は、卒業した大学などに証明書を発行してもらう必要が有ります。

方法としては郵送での依頼・直接大学に行く方法の２つが主に有ります。

大学によって、直接窓口まで行けば即日発行可能な所も有れば、窓口申請でも数日かかる場合が有りますので、事前に確認しておきましょう。

郵送の場合は発行手数料の他、返信用の切手などももちろん必要になります。

また最近はコンビニ発行のサービスを行っている大学も有りますが、サービス申請も承認まで時間がかかるので、やはり余裕をもって申請しておくことが大切です。

方法や詳細が大学ごとに異なるので、必ず一度HPなどを確認してから申請しましょう。

収入証明書類

収入証明書類とは1年間の収入を示す証明書のことです。

女性は提出が任意の場合も有りますが、しっかりとした収入が有る場合はひとまず提出して問題ないでしょう。

具体的には、企業が発行する「源泉徴収票」や「給与明細書（直近の月を含む1年間分）」、自治体が発行する「課税証明書（所得証明書）」、「確定申告書の控え」などが証明書類になります。

源泉徴収票は、企業勤めでしたら担当部署に依頼をすれば取得が可能です。

個人事業主の方ですと、「課税証明書（所得証明書）」は自治体の窓口で申請することで取得が可能です。
「確定申告書の控え」は税務署に提出した受給印のあるものの控えが有効となりますが、もし電子申告の場合は結婚相談所に提出書類を相談してみてください。